週刊投資経済 【楽観は禁物】ISM景気指数の内訳を見ると、やはり雇用に問題があるアメリカ経済 ISM景気指数の発表が行われました。製造業は特に悪い結果となりましたが、非製造業が良かったおかげで市場は落ち着きを見せています。しかし、内訳まで見ると楽観できるような内容ではなく、雇用が安定していないことがわかります。 2024.08.10 週刊投資経済
週刊投資経済 【サームルール発動】利下げするべきだったFOMCと雇用統計の急激な悪化 今回のFOMCでは、金利を据え置くとの判断が下されましたが、本当は利下げを行うべきです。ただ、利下げを行うにしてもインフレ率がそこまで落ち込んできていないため、利下げをするための口実がありません。そんな中、今回の雇用統計では失業率の上昇によるサームルールが発動し、いよいよリセッションへと進んでいくことになります。以前から当ブログでは、リセッション入りは確実だとお伝えしてきましたが、待機していたキャッシュで株を買い漁れる日が来るのも近いでしょう。 2024.08.03 週刊投資経済
雑談 【円高・株安が止まらない】日銀の金融政策に動きあり、市場のトレンド転換に! 日銀の金融政策に動きがあり、金利が引き上げられ、国債の買い入れ減額が発表されました。その発表を受けて、市場では円高・株安が止まりません。日本の発表がトレンドの転換点となる歴史的な金融政策決定会合だったと思われます。 2024.08.02 雑談
日常 【夜ビュッフェ】ホスピタリティ溢れる豊かな時間を過ごさせていただきました 相場が悪い時は、投資以外にも目を向けることが大事です。ホスピタリティ溢れるビュッフェを楽しませていただきました。これほど優雅な時間を過ごさせていただきましたが、お値段はたったの13000円でした。投資以外にもお金の使い方を知ることは、大事だと思います。 2024.07.29 日常
週刊投資経済 【利下げの理由を探せ】利下げをしたくても理由が見当たらない堅調なアメリカ経済 GDP速報値とPCEデフレーターの発表がありましたが、どちらの結果もアメリカ経済の堅調さを表しているものとなりました。今のアメリカは、利下げを行いたくてたまらない状況に追い込まれています。しかし、今の状況で利下げをすると、景気を過熱させてしまうためおかしな金融政策となってしまいます。今後の利下げが行われるとすれば、それは失業率の上昇となる可能性が高いでしょう。 2024.07.27 2024.07.28 週刊投資経済
日常 【豊かな日本の食】”木曽路”にて、和牛特選霜降り肉をしゃぶしゃぶで頂いてきました! ここ数日の円高・日本株安の局面では、多くの投資家が円ベースで見た時の資産を目減りさせていることだろうと思います。そんな時は、投資のことは忘れて人生を謳歌することが重要です。投資は人生のほんの一部であり、目的を達成するための手段でしかありません。投資以外のことにも目を向け、適切な距離感を保つことが重要だと思います。 2024.07.25 日常
週刊投資経済 【安定した日本経済】円安により緩やかなインフレを実現した日本経済と”ほぼトラ”の投資シナリオ 日本経済は、円安により緩やかなインフレを実現しており、経済が活性化していると考えられます。ただ、今後のアメリカ大統領選挙でトランプ元大統領が当選した場合は、一時的に景気が落ち込む可能性があります。"ほぼトラ"に備えた投資シナリオも解説してみました。 2024.07.20 週刊投資経済
週刊投資経済 【FRBは動けない】アメリカのCPIから見る今後の経済と株式市場の展望 アメリカのCPIが徐々に落ち着きを取り戻してきましたが、おそらくFRBは利下げに踏み切ることができません。今のタイミングで利下げをしてしまうと、今後のインフレが再燃するリスクが高いからです。FRBが本格的に利下げを行うには、失業率が上昇する必要があることについて解説しました。 2024.07.13 週刊投資経済
雑談 【下準備はバッチリ!】リセッションが始まるまでの順序とアメリカ経済の現在位置 アメリカのリセッションはすぐそこまで迫っており、過去の例にならって現在位置を整理しました。これから大きな暴落が訪れることは間違いありませんが、どんな暴落局面でも投資を継続できるようにリスク管理を徹底することが大事です。 2024.07.09 雑談
週刊投資経済 【いよいよ末期】本音のISM景気指数といつも通りの雇用統計(笑) ISM景気指数と雇用統計が発表されました。ISM景気指数の方は、4年ぶりの弱い値となっていますが、雇用統計に関してはいつも通りの強さを誇っています。ただし、失業率は上昇を始めており、いつ急激な上昇が発生するかわかりません。これからリセッションは避けられないため、ポートフォリオのリスク資産と無リスク資産のバランスに注意しましょう。 2024.07.06 週刊投資経済