雑談 【米不動産が危ない】リーマンショック以上の下落が起きてもおかしくない状況です…
アメリカの商業用不動産が大きく価値を下げ、これが日本のあおぞら銀行などにも影響を及ぼしています。特に、サンフランシスコの次はサンホセのテナント事情が深刻で、店舗が空きっぱなしの通りが目立ちます。この状況は、不動産所有者にとって返済が難しくなるリスクを高めます。住宅用の不動産市場も下落し、アメリカ経済がリセッションに向かう可能性が高まっています。
雑談 
週刊投資経済 【驚きの下方修正】ISM景気指数と雇用統計の矛盾
2024年3月には米国のISM景気指数が発表され、製造業と非製造業の両方が市場予想を下回りました。これにより、アメリカの経済が悪化していることが示唆されました。同時に、雇用統計も発表され、雇用者数が市場予想を大幅に上回りましたが、以前の値が修正されるなど、信頼性に疑問符がつきました。移民とダブルワーカーの存在により、正社員の雇用が増えているように見えるが、実際にはパートタイム労働者が増加していることが指摘されています。これらの経済情報から、アメリカの景気が悪化し、経済が強くない状況が浮き彫りになっています。
週刊投資経済 【国民の負担が限界…】スタグフレーションに陥った日本経済と崩壊しそうなアメリカ経済
日本のCPIが発表され、インフレ率が市場予想を上回っています。これにより、日本経済がスタグフレーションへと移行する可能性があります。一方で、アメリカのGDP改定値も発表され、前回よりも強い数字が示されました。しかし、住宅購入需要が低水準にあるなかでの経済成長は疑問視されています。また、アメリカの個人消費は冷え込みを見せており、経済の回復が不透明な状況です。これらの経済指標の動向からは、両国の経済が課題に直面していることが示唆されます。
週刊投資経済 【半導体が景気を示す】東京エレクトロンの決算から見る、景気と今後の懸念点
2024年第3四半期の東京エレクトロンの決算が発表されました。売上高は前年同期比-0.9%でしたが、営業利益や税引前当期純利益は+15%以上の上振れを記録しました。売上高のマイナスにも関わらず、収益性の高い装置が販売されていると見られます。また、DRAMの売り上げが増加し、需要回復が期待されています。しかし、懸念点として中国の売上比率が高く、米中対立や中国経済の崩壊が企業に影響を与える可能性があります。
雑談 【グローバリストも売ってた】ビル・ゲイツの慈善団体が株式を売却しているようです…
ビル・ゲイツは、世界的なリーダー企業のマイクロソフトの創業者であり、グローバリストとして知られています。彼は最近、自身の慈善団体であるビル&メリンダ財団のポートフォリオ内の株式のほとんどを売却し、株のポジションを縮小しています。この行動は、世界的なリセッションの可能性に対する警戒心の表れとみられ、彼の行動には注目が集まっています。
雑談 【新NISAはオルカンが最適解】世界株式インデックスからも見限られた中国株
MSCIとACWIの組み入れ銘柄の入れ替えが行われ、その結果から世界経済の動向が読み取れるとされています。中国の銘柄が大幅に減少し、インドの銘柄が増加していることが注目されています。この結果は、中国の経済状況が悪化していることを示唆しています。アメリカの銘柄は入れ替えが行われていないため、アメリカ経済に対する警戒感も考えられます。今後の銘柄入れ替えにも注目が必要です。
週刊投資経済 【米国の中国化が止まらない】米CPIが発表されましたが、必ず強い結果しか出ません…
アメリカのCPI（消費者物価指数）が発表されました。CPIは物価上昇や下落の指標として使用され、今回は前年比で+3.1%、市場予想を上回る結果となりました。コアCPIも3.9%に上昇し、金利の上昇が予想されます。市場はこれに反応し、利上げの予想が6月に後退しました。経済指標の信憑性に疑問が投げかけられつつも、株価は上昇し続けています。しかし、経済が強いとしても金利が高止まりしていることに矛盾があり、米国株への投資には慎重が必要です。
雑談 【逃げろ】アメリカの商業用不動産市況が日米の地銀へ悪影響を及ぼしている
日本のあおぞら銀行が決算後にストップ安となりました。銀行は配当を無配にし、投資家の売りが殺到したためです。これはアメリカの不動産市場の影響を受けており、投資家に実害をもたらしています。同様に、米地銀のNYCBもジャンク級へ格下げされ、商業用不動産への融資が影響しています。経済危機の兆候が増えている中、株式投資には注意が必要です。
週刊投資経済 【経済指標は相変わらず強い】強い経済指標だけを見て、株式に強気になるのは危険です…
2024年2月、米国のISM景気指数が発表されました。製造業指数は前回よりも回復しましたが、50を下回っているため景気の拡大とは言えません。一方、非製造業指数は大きく拡大しており、経済の強さを示しています。これにより、金利の据え置きが予想されていますが、今後の銀行破綻の懸念もあります。経済指標だけでなく、不透明な要素にも注意が必要です。
週刊投資経済 【雇用は強い！（笑）】中国共産党並みに信用ならない米国の雇用統計が発表！
2024年1月のFOMCで、市場は利下げを予想していましたが、金利水準は据え置かれました。パウエル議長は景気が予想通り展開すれば政策金利を戻すと述べましたが、現在の水準が適切ならば長期的に維持する可能性も示唆されました。しかし、声明文の変更があり、景気の抑制的な政策に影響が及ぶ可能性が指摘されています。雇用統計も発表され、強すぎる結果が示されていますが、信憑性に疑念があります。