【企業分析】日本屈指の世界的技術屋集団「本田技研工業」

こんばんは、くろいずです。

今回は、自分も保有している個別銘柄である「7267 本田技研工業」を分析したいと思います。

最近は米国株が人気ですが、日本にも魅力的な銘柄があることを発信できれば良いなと思い、始めたシリーズです。

※投資は自己責任・自己判断でお願いします。

企業概要

本田技研工業：通称ホンダは、オートバイの売上高世界首位・自動車の販売台数は世界7位・小型ジェット機の出荷数は世界首位・芝刈り機のシェアは世界首位の日本の大手輸送機メーカーです。

世界的なシェアを獲得しているホンダですが、会社内の方針として創業時から守られているルールがあるそうです。

それは、「ホンダの社長は技術者出身であるべき」というものです。

その方針があるため、ホンダの技術力は世界的に見ても非常に高く、日本人ならではの発想と繊細さを持ち合わせたエンジン部品などが強みでした。

ホンダのエンジン部品が欲しいため、F1チームのRedBullと契約を交わし、2021年にはホンダのエンジンを搭載したRedBullがF1でチャンピオンになるなど、輝かしい成績を収めています。

そんなホンダですが、これからのEV車時代に備えてエンジン開発からモーター開発へとシフトしていっています。

そして、過去にも紹介したソニーグループと提携し、EV車の開発へと事業を拡大させていきました。

F1で優勝できるぐらいのパワーユニットを開発する技術を持ちながら、あっさりと事業をシフトできることがホンダの技術力の高さをなによりも証明していると思います。

まずは売上ですが、ここ数年は横ばいが続いています。

営業利益率に関しては5%ほどしかなく、かなり低い水準のようです。

営業利益率とは、売上高から売上原価や販売費、一般管理費を差し引いた営業利益の売上高に対する割合のこと。
つまり、本業からどのくらい効率的に利益を出せたか？を計るための数値です。

一般的に、10%を超えていると優秀ですが、業界によって傾向が異なります。

また、ROEも6.8%ほどと低めの水準です。

技術屋あがりの社長が代々経営しているだけあって、いわゆる社長業の人が経営している会社と比べると見劣りしてしまいますね。

ROE（自己資本利益率）は、投資家が投下した資本に対し、企業がどれだけの利益を上げているかを表す重要な財務指標。

ROEの数値が高いほど経営効率が良いと言える。

日本企業の平均的なROEは、8%ほどです。

次に財務状況を見ていきます。

自己資本比率は、40%ほどの水準を維持しており、簡単に潰れることは無いでしょう。

自己資本比率とは、返済不要の自己資本が全体の資本調達の何％を占めるかを示す数値であり、自己資本比率が小さいほど、他人資本の影響を受けやすい不安定な会社経営を行っていることになり、会社の独立性に不安が生じます。

自己資本比率が高いほど経営は安定し、倒産しにくい会社となります。自己資本比率は会社経営の安定性を表す数値であり、高いほどよいのです。

一般的に、40%を超えていると経営が安定していると思われる。

そして、なんと無借金の経営をされています。
ここに関しては、かなり評価が高くなる部分です。

技術を高める組織なので、研究開発費など出費が大きくなりそうなイメージですが、すべて自社の資本で賄っています。

これからも安心して、技術力の向上を維持できそうですね。

最後に、投資家として重要な配当推移を見ていきたいと思います。

配当金ですが、概ね右肩上がりで伸びており、しっかりと還元する意思が見られますね。

配当性向に関しても、30%ほどで推移しており、今後も安定して配当を出し続けることが出来そうです。

配当性向とは、会社が税引後の利益である当期純利益のうち、どれだけを配当金の支払いに向けたかを示す指標です。

配当性向は、１株当たり配当額を１株当たり当期純利益で除して求められます。

一般的に、30%ほどであれば継続的に配当を出せる水準にある。

技術屋集団のホンダですが、経営もしっかりと維持されており、優良銘柄であることは間違いありません。

自分も本職はITの技術職ですが、高い技術があるとどこかでその価値を発揮する機会があり、仕事に繋がります。

ホンダの場合は、エンジンからモーターへとシフトしていっていることが、その証明になりますね。
そして、宇宙事業へも参入を発表されています。

今後は、宇宙開発の時代が間違いなく到来するので、ホンダのような技術屋集団が必要とされます。

これからも、日本の技術力の高さを世界に証明し続ける組織として応援の意味も込めて、ホンダへ投資しようと思います。